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子宮頸がん予防ワクチンの接種勧奨一時中止の継続に伴う、

HPV感染の生まれ年度による格差


 大阪大学大学院医学系研究科産科学婦人科学教室の田中佑典医員と上田豊助教らの研究グループは、1993年度〜2008年度
生まれの日本女性の20歳時のHPV16・18型感染リスクを、生まれ年度ごとに算出し、子宮頸がん予防ワクチン接種の勧奨再開が
1年遅れるごとにHPV16・18型の感染率の高い集団が生じ、HPV感染リスクが生まれ年度によって大きく異なる可能性があることを
明らかにしました。

 本研究により、子宮頸がん予防ワクチンの接種率の生まれ年度による違いから生じる、将来のHPV感染リスクの格差を最小限に
留めるには、今年度中の勧奨再開が望ましいことが明らかになりました。もし、厚生労働省による勧奨再開が来年度以降になる場合には、
勧奨中止期間に12-16歳であった女児を接種対象に含めることでその影響を最小限にできる可能性があります。

 日本では、子宮頸がん予防ワクチン接種の勧奨が一時中止しただけでなく、子宮がん検診受診率も諸外国と比べて非常に低いため、
将来の子宮頸がん発症のリスクが懸念されます。

本研究成果は、英医学誌「The Lancet Oncology」2016年7月号(6月29日オンライン版)に掲載されました。
”Outcomes for girls without HPV vaccination in Japan”
Yusuke Tanaka, Yutaka Ueda, Tomomi Egawa-Takata, Asami Yagi, Kiyoshi Yoshino and Tadashi Kimura
Lancet Oncol. 2016;17:868-869.

なお、本研究は、日本医療研究開発機構(AMED)の研究の一環として行われました。

詳細は、大阪大学のホームページをご覧ください。
http://resou.osaka-u.ac.jp/ja/research/2016/20160719_1



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