【共同企画1】多施設で医薬品や食物の禁忌・アレルギーを共有する未来ー医療安全に向けて医療情報関係者が果たすべき役割ー（医療の質・安全学会）

ひとことで言うと

電子カルテ情報共有サービスで禁忌・アレルギー情報を多施設共有する際には、医療安全の向上が期待される一方で、施設ごとに異なる情報の粒度や入力方法を踏まえた標準化と運用設計が必要である。

Keywords

システム、EHR、患者支援、医療安全、禁忌・アレルギー情報共有

なぜこの研究をしたのか

国の医療DXの一環として、令和7年度に「電子カルテ情報共有サービス」が本格稼働される予定である。このサービスで共有される3文書6情報のうち、「薬剤アレルギー等」と「その他アレルギー等」は、患者安全に直結する重要情報であり、多施設で正しく共有する必要がある。

一方で、薬剤アレルギー等は薬剤単位やペニシリン系などのカテゴリー単位で管理される場合があり、食物やその他のアレルギー等は施設によって情報の種類、分類の粒度、コード化の有無、自由記載の扱いが大きく異なることが想定される。重症度や発症状況についても、記録している医療機関と記録していない医療機関がある。

そのため、粒度の異なる禁忌・アレルギー情報を他医療機関や患者に共有することは、医療安全を高める可能性がある一方で、新たな医療安全上の課題を生む可能性もある。

どう調べたか

日本医療情報学会と医療の質・安全学会の合同委員会である「医療安全に資する医療情報システム検討に関する合同委員会」が、医療安全に資する利活用を進めるためにこの課題に取り組んでいる。

令和6年度には、厚生労働省行政推進調査事業として「医療安全に資する医療情報の拡充に関する研究」が進められている。

本ワークショップでは、電子カルテ情報共有サービスで医薬品や食物の禁忌・アレルギー状況を共有する際の課題について、以下の観点から検討・報告が行われる構成である。

• 電子カルテ情報共有サービス上で共有される情報と、実際に電子カルテ上で扱われている情報との差異
• 医薬品や食物の禁忌・アレルギー情報共有における医療安全上の課題
• 医薬品の禁忌・アレルギー情報入力に関する標準的な方法
• 食物・その他物質の禁忌・アレルギー情報について、東京大学医学部附属病院の実データを用いた分析

何がわかったか

薬剤アレルギー等やその他アレルギー等の情報は、施設ごとに分類の仕方、情報の種類、粒度がさまざまであり、電子カルテ情報共有サービスで定められる記載・表示方法にどのように合わせて共有するかが大きな課題である。

食物・その他物質の禁忌・アレルギー情報については、東京大学医学部附属病院を2022年1月1日から2023年3月31日に受診した137,883人のうち、食物アレルギー入力のある患者は7,941人、入力延べ件数は14,086件であった。そのうち自由記載は10,846件で、全体の77.0%を占めていた。自由記載には、同音異義語、修飾語句の付いた入力、情報と判断を統合した入力が含まれていた。

なぜ大事なのか

禁忌・アレルギー情報は、治療場所が変わっても患者への害を防ぐために正確に共有されるべき情報である。電子カルテ情報共有サービスによって施設をまたいだ情報共有が可能になれば、医療安全の向上が期待される。

一方で、入力項目の意味が不明確なまま共有されたり、情報の正確性や重要性が十分に整理されないまま流通したりすると、現場での解釈や活用に課題が生じる可能性がある。特に、自由記載に含まれる臨床上重要なニュアンスを一律に排除すると、患者サービスや臨床にとって不利益となる可能性もある。

次に目指すこと

今後は、入力項目の意味を明確に定義すること、アレルギー・副作用情報の正確性と重要性を踏まえて共有情報を層別化すること、情報の更新状況を把握できる仕組みを整えることが必要である。

また、電子カルテベンダーへの働きかけに加えて、各施設で薬剤、栄養管理、放射線、医療情報、医療安全などの部門が連携し、自施設の登録情報を電子カルテ情報共有サービスにどのように反映するかを検討する体制づくりが求められる。

医療者に対しては、アレルギー・副作用情報の重要度、根拠の入力、情報の整理と更新が医療安全上重要な責務であることを周知する必要がある。