研究計画
骨系統疾患は骨/関節のみならず全身的な症状を呈し、重症型では呼吸不全から人工呼吸管理を要し、予後不良である場合が多い。また、生活の質という点では、低身長や関節症、神経障害が問題となることも多い。従来、根本的な治療はなかったが、骨代謝研究の進歩および疾患特異的iPS細胞などの応用により、一部の骨系統疾患については数年内に治験が行える段階に達している薬剤も開発されてきている。申請者らは、平成25年度までの研究課題「重症骨系統疾患の予後改善に向けての集学的研究(H24-難治等(難)−一般− 040)」において、重症骨系統疾患の診療の現状について全国の医療機関を対象に実態調査を行った。その結果、新生児医療の進歩により生存期間が延長してきているとはいえ、患者の社会復帰を目指すためにはさらなる治療法の開発が必要であることが明確になった。この成果を踏まえ、本申請課題においては、骨吸収阻害薬が保険適応となった骨形成不全症、酵素製剤が最近薬事承認された低ホスファターゼ症、スタチン製剤の非臨床試験およびC型利尿ペプチド（CNP）アナログ製剤の臨床試験が行われるFGFR3関連骨疾患などを中心に、骨系統疾患を対象として臨床データの登録システムを構築し、胎児期から小児期、成人期にいたる年齢特異的な症状に基づく診断・治療適応の選択および効果の判定・新規治療薬の開発および実用化に必要な基盤を作ることを目指す。遺伝子解析を含めた診断法進歩や新規薬剤の導入に伴う治療手段の多様化に合わせて、診断基準・重症度分類・治療介入および終了基準などを組み込んだ診療ガイドラインを策定することを最終目標とする。ガイドラインの策定はエビデンスに基づくが、文献の系統的レビューのみではなく、日本の症例の臨床データを可能な限り集積し、日本の現状と診断治療環境の変化に対応させる。策定した診断基準はホームページに掲載し、遺伝子診断を含む診断相談窓口を設ける。また、自然歴と比較し、治療効果の判定を行う。分類ないし診断不能例ではexome解析を行い、責任分子を同定する。治療法が未開発の骨系統疾患患者から検体を採取し、疾患特異的iPS細胞の作製を依頼する。疾患特異的iPS細胞の分化誘導系を利用して病態解析や薬剤スクリーニングを行う。これらの研究開発を核として骨系統疾患の診療の質の向上をめざすが、標準的な管理の質を上げるだけでなく、疾患特異的iPS細胞や動物モデル等を利用して先進医療の開発も進める。骨系統疾患に含まれる複数の疾患群を扱うため、疾患ごとに準備状況や到達目標が異なるので、複数年計画の中で調整していく。
