米国に留学・就職し、14年間生活した後、日本に帰ってきて21年目になる。 最初はいわゆるリバースカルチャーショックで、日本に再適応できるのだろうかと 真剣に考えていたときがあったが、米国に帰って仕事をする気力・体力がわいて こなかったので、順応するしかないと決め、surviveした。

米国に留学や仕事で長期滞在する人には2種類あるようにみえる。 1つは、米国でないと生活しにくい米国順応タイプと、やはり日本が自分に 合っていると思い帰郷するタイプである。私は後者のほうである。若いときは、 知的刺激に満ちた米国での生活も、40過ぎて体力が衰え始めるころ、ケーキ よりもアンパンが恋しくなり、両親は年老いてきて、やはり帰国したほうが よいのではと思うようになった。一方、私の友人の一人は、見た目も中身を 大和なでしこタイプのようだが、日本には住めないと言って、早くから米国の 国籍を取得していた。

米国も私が留学した1970年代後半は移民政策もおおらかで、入国するときは 卒業するまでというビザを発行していた。それから、イランの米国大使館 人質事件があり、移民政策が厳しくなり、留学生のビザも期間が限定される ようになった。その後、同時多発テロが発生した後は、外国人の指紋も取る ようになり、あまり訪問したいという気がなくなってしまった。

しかし、米国は留学生の獲得では世界一で、いまだに若者にとって魅力があり、 多くの学生をひきつけている。地域ぐるみで留学生を呼び込む努力をして、 マーケティングをしている市もある。一方、オーストラリアは、留学生の獲得を 国の主要な産業と位置づけ、そして育成している。シンガポールを筆頭にアジア 諸国も、医療・教育の分野を新戦略の主要な柱と位置づけ、留学生の獲得や欧米 の大学との連携を強化してきた。日本は、長い間、世界第2位の経済大国であった ことと、大きな国内市場があり、外貨を稼がなくても企業としては存続すること ができた。このため、あまり新成長戦略を考えるインセンティブがなかったようで、 この領域での出遅れ感があるように見える。

いざ留学生を増やそうとしても、宿泊施設の問題があったり、物価が高く、1ヶ月の 研修でも留学生にとっては負担が多い。アジアの国で留学生を誘致している大学は かなりの資源を投入して、体制を整えている。定年退職が近づいてくる私にとって、 “がんばれ日本”と応援したくなる今日このごろである。